DMI特集

DMI SPECIAL

DMI SPECIAL

DMI特集

インドネシアから、新潟の現場へ。

「来日してから覚える」から「覚えてから来日する」へ。

DMI社の教育モデルが変える、外国人材受け入れのかたち。

深刻な人手不足に直面する運輸業界。トラック、バス、タクシーの現場では、外国人ドライバーの採用が現実的な選択肢になりつつあります。

しかし、初めて外国人材を受け入れる企業にとって、言葉の壁や運転文化の違い、そして煩雑な外免切替の手続きは、大きな不安材料です。

この課題に、渡航前の教育という切り口から答えを出そうとしているのが、インドネシアに教育拠点を持つDMI社です。

インドネシアに
自社の教育拠点を持つDMI社

DMI社は、特定技能人材の育成・定着で豊富な実績を持つ株式会社ダイサンのインドネシア法人です。

外免切替支援のパイオニアであるZIPLUS社と、年間3,000名以上の人材を日本へ送り出すインドネシアの送り出し機関MINORI社との3社合弁(JV)として設立され、現地に運輸・建築の専門トレーニング施設を自社で運営しています。

この体制の強みは、一般的な座学研修にとどまらない点にあります。日本での職場環境を再現した施設で、実技・実車を含む実践的な訓練が可能です。運転の技能だけでなく、日本とインドネシアの運転文化の違いを踏まえ、安全意識や運転マナーの向上を目的とした教育まで一貫して行われます。

教室での座学の様子 トラックを用いた実車訓練の様子 車両を運転する訓練生の様子 車両点検の実技訓練の様子
DMI社の教習コースを空から見た様子
DMI社の教習施設「YUZURU DRIVING SCHOOL」の建物外観 教習コースの案内図
  • S字
  • クランク
  • 縦列駐車
  • バック駐車
  • 坂道発進
  • コース全体

DMI社の教育モデルが持つ3つの特徴

DMI社の教育モデルは、渡航前の実践的な訓練と、入国後の定着支援を一体で行う点に特徴があります。
受入企業の負担や不安を抑えながら、現場で活躍できる外国人材の育成を目指しています。

  • 「覚えてから来日する」
    という発想

    外国人材の受け入れで企業が抱えがちな負担は、入国後に集中します。日本語、生活マナー、交通ルール、そして運転技術。これらを来日後にゼロから教えることは、受入企業にとって時間もコストも大きな負担になります。

    DMI社のモデルは、この順序を逆転させるものです。実車研修、免許取得支援、日本の交通ルール・マナーの事前教育を渡航前に行うことで、来日した時点で現場に入りやすい人材を育てます。

    「来日してから覚える」のではなく、「覚えてから来日する」。この発想が、受入企業の負担や不安を抑え、外国人材が早期に現場で活躍するための土台になります。

  • 育成と定着を
    見据えた支援体制

    DMI社の母体となるダイサン社は、累計800名を超える外国人材の雇用実績を持ち、多国籍人材のマネジメントで培った知見を蓄積しています。

    その強みは、単なる人材紹介にとどまらない点にあります。入社後の育成カリキュラムや定着支援のノウハウを体系化し、受け入れ後の現場で長く働き続けられる環境づくりまで見据えています。

    外国人材を一時的な人手としてではなく、現場で育ち、定着し、将来的に戦力となる人材として捉える。その視点が、長期的な活躍を後押しします。

  • 入国後の壁
    「外免切替」にも伴走

    外国人ドライバーの採用で避けて通れないのが、外国免許から日本の運転免許への切替、いわゆる外免切替です。手続きの煩雑さは、受け入れた後から企業にとって大きなハードルになります。

    DMI社を支えるZIPLUS社は、外免切替支援のパイオニアとして知られています。渡航前の実車研修から免許取得支援、入国後の切替手続きまでを一貫してサポートする体制を整えています。

    入国後は、受入企業様と登録支援機関様が連携し、生活面や就労面の支援状況を共有しながら、外免切替に必要な手続きや試験準備を進め、安心して免許取得に取り組める環境を整えます。

    これにより、企業は「採用したはいいが免許が取れない」というリスクを抑えながら、受け入れを進めることができます。新潟キャリアベースでも、こうした入国後の定着業務に伴走していきます。

新潟の現場に、新しい選択肢を

新潟県内でも、運輸をはじめとする多くの業界が人手不足に直面しています。
外国人材の受け入れに関心はあっても、最初の一歩を踏み出せずにいる企業は少なくありません。

渡航前教育で即戦力を育て、外免切替を含めた定着まで伴走するDMI社のモデルは、そうした企業にとって現実的な選択肢となり得ます。

インドネシアの教育拠点で磨かれた人材が、新潟の現場で活躍する——。
その一歩を、この特集をきっかけに考えてみませんか。

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